投資初心者から上級者まで、
幅広い層に人気の運用商品「ETF」をご存知ですか？

ETFとは、Exchange Traded Fund の略で「上場投資信託」のことです。

ETFは投資信託ですが、取引所に上場しているため、株式と同様に取引することができます。

また国内だけでなく、さまざまな国を対象とし、それぞれの株価指標に連動するよう設計されています。

ETFは手軽に分散投資ができ、安定した運用が行えるため、投資初心者でもはじめやすい商品です。

近年は米国ETFが非常に人気ですね。

日本株に比べ、成長率や還元率も高く、経費率の低さが魅力です。

今回は数ある米国ETFの中でも、高配当株式ETFとして、注目を集める「SPYD」について分析していきます。

配当利回りを重視する方は、参考にしてみてください。

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SPYDとはどんなETF？

SPYD（SPDR ポートフォリオ S&P500 高配当株式ETF）は、S&P500の構成銘柄のうち、高配当な上位80銘柄をあつめたETFです。

運用会社は、米State Street（ステートストリート）社です。

ブラックロック、バンガードに次ぎ、世界第3位の運用会社です。

SPYDの基本情報
株価：27.9$（2020年７月５日）
配当利回り：4.36%
配当月：3,6,9,12月
純資産額：19.6億円（2020年2月末）
設定日：2015年10月21日

80銘柄の組入比率は、ほぼ均等で、1銘柄あたり1.25%になるよう配分されています。

年に2回（1月と7月）のリバランスの際に、
利回りが低くなった銘柄を入れ替えたり、
銘柄の組入比率が均等になるよう調整します。

構成銘柄やセクター比率も、
このリバランスで都度変化します。

他のETFのように、
時価総額に応じた比率ではありません。

以下2020年3月の上位構成銘柄です。（State Street HPより引用）

1位のGilead Sciences Inc.（ギリアド・サイエンシズ）は、
バイオ医薬品企業で2020年の1月に組入れられました。

2位のL Brands Inc.（Lブランズ）は、
アパレルや美容製品を販売する小売業です。

3位のCrown Castle International Corp（クラウン・キャッスル・インターナショナル）は、米国の無線通信タワーのREITです。

いずれも3%後半から5%を超える高配当銘柄となります。

SPYDの魅力

配当利回りの高さ

SPYDの配当利回りは、高配当株式ETFの中でも最高水準です。

SPYDと同様の、高配当株式の代表的なETFとして、HDVとVYMがあります。

よくSPYDと比較されることが多いですね。

2つを簡単に説明すると、

HDV（iシェアーズ コア米国高配当株 ETF）
・ブラックロック社が運営
・モーニングスター配当フォーカス指数に連動
・75銘柄で構成

VYM（バンガード・米国高配当株式ETF）
・バンガード社が運営
・FTSEハイディベデンド･イールドインデックス指数に連動
・399銘柄

SPYDの配当利回りは4.36%

HDVやVYMよりも高い水準です。

上記グラフは、SPYDとHDVの2016年3月～2020年3月までの配当利回りです。

引用： ETFreplay.com「ETF Dividend Yield」より

上記グラフはSPYDとVYMの2016年3月～2020年3月までの配当利回りです。

SPYDの配当利回りは他2つを大きく上回っていますね。

現在コロナショックで株価が下落し、利回りが上昇していますが、これまでも3～5%の高い水準でした。

株価暴落時でも、この配当金が精神安定剤になりますね。

SPYDの配当金の推移は、以下のようになっています。

SPYDが設定されたのが2015年10月のため、まだデータが少なく、参考にするには十分とはいえませんが‥

連続増配というわけではありませんが、安定した推移になっています。

経費率が低い（低コスト）

ETFのコストには、売買コストと保有コストの2種類があります。

売買コストは、その名の通り株式と同様に、売買委託手数料のことですね。

保有コストは、主に信託報酬のことで、ファンドにかかる総費用のことです。

経費率は保有コストで、1年にかかる費用が、純資産額総額に対してどれくらいなのかの割合になります。

いくら高配当でも、経費率が高ければ、意味がありません。

ETFを選ぶ際経費率の低さは、非常に重要視される数値です。

SPYDの経費率は0.07%
高配当株式ETFの中で最も低コストです。

この経費率の低さは、
純資産額の多さに関連しています。

スケールメリットになりますが、
経費率は純資産額が多いほど抑えることができるのです。

SPYDはからまだ4年と短い期間ですが、
20億ドルの純資産額になっています。

分散投資で低リスク

いくら高配当な安定株でも、予測不能な事態で、株価が暴落するリスクは無くなりません。

SPYDは80銘柄で構成されいるため、分散投資によるリスク低減や、安定的なリターンを期待することができます。

たとえば、自身で80銘柄を購入して、半年ごとにリバランスを行うことも可能かもしれませんが‥

それでは資金や手間、売買手数料がかかり、現実的ではないですよね。

SPYDは4%を超える配当利回りなので、リスクのある個別株よりも、低リスクでハイリターンが狙えると思います。

SPYDのリスク

セクターの偏り

以下はSPYDのセクター比率をあらわしたグラフです。

引用：State Street HP「SPDR® Portfolio S&P 500® High Dividend ETF」より作成

SPYDのセクター比率は、高配当である「不動産（REIT）」が、常に高い比率を占めています。

SPYDのセクター比率の比較対象として、S&P500の比率を見てみましょう。

引用：S&P500HP「Factsheet」より

SPYDはS&P500をベースとしているものの、セクター比率はかなり異なりますね。

S&P500には、情報技術やヘルスケアといった、成長性や安定性のあるセクターが上位を占めています。

「高配当であること」が、SPYDの構成銘柄の第一条件となるため、成長性や安定性は二の次になります。

そのためセクター比率に偏りが出たり、業績が懸念される銘柄や、市場評価の低い銘柄も組み込まれています。

セクターに偏りが生じると、分散投資がうまく活かせず、リターンが落ちる可能性もあります。

現に「VTI（バンガード・トータル・ストック・マーケットETF）」という、米国市場に上場する全て企業をほぼ網羅しているETFと、SPYDのトータルリターンを比較してみると‥

引用： ETFreplay.com「ETF Charts」より

上記グラフは、過去3年間のSPYDとVTIのトータルリターンです。

直近はコロナショックの影響で、ともに激しく下落していますが、総合的にVTIのほうが明らかに高いですね。

SPYDは高配当であることが最優先されるため、優良銘柄が含まれない事象は否めません。

米国株と同様税金がかかる

SPYDは米国ETFとなるため、米国株と同様に配当金に米国分の税金も課せられます。

配当金を受け取る際、現地課税として10%自動で差し引かれ、さらにそこから国内課税として20.315%引かれるのです。

これでは日米で「配当の二重課税」となってしまうので、それを調整すべく「外国税額控除」という制度があります。

外国税額控除は一定額を所得税額から差し引くことができるので、税負担が軽減されます。

ただし外国税額控除の適用を受けるためには、確定申告が必要となります。

多少手間がかかってしまうのが難点です。

また米国ETFはドル建てとなるため、
円貨決済の場合は為替手数料が発生します。

まとめ

SPYDは配当利回りが非常に高く、
それでいて経費率は0.07%と激安です。

80銘柄という高い分散性と、
リバランスで減配リスクも軽減できるでしょう。

米ETFに投資を検討している方は、
選択肢の1つにいれみてはいかがでしょうか。